IPO過去データ

▌2021年のIPOは最多

　ここ数年のIPOはおよそ80～90件前後で推移していたが、2021年は125件と過去15年で最多の件数。2008年のリーマンショック後は低位で推移していたが、リーマン前の水準まで回復。公開価格を基準にした初値騰落率の平均は、2020年の129.9%から2021年は56.2％と大幅に低下。2013年からのIPO隆盛は終焉を迎え、今後は銘柄厳選が進む。

▌コロナショックで勝率はやや低下

　IPOの勝率（初値＞公開価格の割合）は、ここ数年は9割近くで推移。2020年はコロナの影響で勝率が7割台まで低下したものの、2021年は8割台まで回復。近年で最も高い勝率だったのはアベノミクス相場といわれ株式市場が大幅に上昇した2013年で勝率は96.3％、最も低いのはリーマンショックが起きた2008年の40.8％。

▌IPOは3月と12月が活況

　月別でIPOの件数を見ると12月が最も多く、2007年からの過去15年で249社が12月に上場。次いで3月の205社、6月の122社と続く。逆に最も少ないのは1月で、過去15年で1社しか上場しておらず、5月も8社と少ない。月別のIPO勝率を見ると、およそ8割前後が平均となっており、6月と7月の勝率が9割近くで比較的高く、8月が6割台とやや低い。

▌業種は情報・通信とサービスが圧倒的

　業種別にIPOの件数を見ると、情報・通信業が最も多く320社、次いでサービス業の280社となっており、この2業種で全体の半分以上を占める。その他では、小売業が93社、不動産業は68社と多い。逆に、過去15年間でIPOがゼロなのは、石油・石炭、ゴム製品、海運業となっている。

▌情報・通信業の騰落率は突出

　業種別で初値騰落率を見ると、情報・通信業では平均騰落率が132.7％と最も高く、勝率も92.2％と高勝率。情報・通信業のIPOは参加して損のない業種といえる。次いでサービス業では、平均騰落率は72.5％、勝率は83.6％となっており、IPO全体（2007年-2021年）の初値騰落率の平均は77.4％、中央値が45.7％なので、サービス業も十分に高いと水準といえる。逆に、医薬品、化学、機械などは、平均騰落率が中央値を下回っており、情報・通信業などと比べるとやや厳しめの初値になることが多い。

▌小型IPOの初値騰落率は高水準

　新規上場する企業の株式に対する投資家からの資金供給額（以下、IPO規模）が初値に与える影響を見ると、IPO規模7億円未満の288件では、騰落率が100％超えるものが155件と半分以上を占め、うち65件で200％を超えている。逆に、IPO規模20億円以上の358件で見ると、100％を超えたのは21件と1割にも満ない一方で、騰落率が0％以下(公開価格割れ)は124件もある。